ネットショップの場合、実店舗を持たないのが特徴となります。店側にとっては店舗を持つ費用を節約できるというのがメリットです。

配達中の自分の荷物が今どこにあるのか、自分の荷物を運んでいる車両が今どこにいるのか、そんな追跡の歴史が始まってからたくさんの技術が開発されてきました。

検索の画面上では「お届け中」になったままで情報が止まっていて、配達が完了して何日か経ってから表示が「お届け済み」になったという経験をしたことがある方も少なくはないのではないでしょうか。

これは追跡の意味があるんだろうかと苦笑いしながら画面を眺めてしまっていた日々も遠く、なんと最近では5秒間に1度という高頻度で位置情報を取得し確認できるサービスまで登場しているのです。

Hacobuが提供する事業者向けのサービス「ムーボ（MOVO）」で、荷物を運んでいるトラックのリアルタイムの場所と到着予想時刻を荷主が直接確認できる「見える化」を開始しました。

どんどんと進化し続けるカメラの技術。私たちが普段何気なく使っているデジカメの性能や、スマートフォンのカメラの性能は本当に驚くほどの進化を遂げていますよね。

10年前、20年前に何万円何十万円とかけて買っていたデジタルカメラの画素数や機能を今聞くと、そんな時代もあったなぁと懐かしさと驚きを感じずにはいられない気持ちになります。

物流サービスの進化が進む昨今、その進化をさまざまな形で支える人々や企業の姿があります。その支え方は本当に多岐に渡りますが、一般利用者にとって最も身近なのは、やはり宅配便を届けてくれるドライバーの存在でしょうか。

物流サービスの進化が進む一方で、ドライバーの働き方の見直しにもスポットが当たるようになってきました。

その一環として、いくつかの宅配業者の中では、今まで細かく分けられていた配達時間帯の時間割を、ドライバーへの負担軽減のため大きくしたケースも見られます。そんな中、ヤマト運輸と佐川急便の大手2社は、週休3日を取り入れるための具体的な取り組みに向けさまざまな議論を行っている段階であると発表しました。

これまでの制度でも、週休3日は可能であったとしていますが、それでも、実際にはその働き方にまだまだ課題の残るかたちとなっていました。

勤務時間の上限に対する計算方法や、変形労働時間制を取り入れることにより週休3日を確保すると同時に、それによっておこる給与面での減額を補填するための兼業・副業を認めるという試み等を行っていく予定です。兼業や副業には、競合業種は不可とするなどの一定の制限はあるものの、労働者にとってワークライフバランスについて考えるよいきっかけになりそうですね。

1980年代半ばから、週休2日制を取り入れる企業が増えていましたが、その中で物流企業は他に比べその浸透が遅いことが指摘されていました。そんな現状を打破するため、週休3日が事実上可能という状態から制度化されるという変化が起こることで、物流企業の働き方に大きな変化を与えていきそうですね。

スマホで簡単に品物の売り買いができる人気アプリの一つといえば「メルカリ」ですよね。

欲しいものがある時、もしくは売りたいものがある時にまずはメルカリをチェックしているという人も多いのではないでしょうか。または、オークションサイトを巧みに利用して欲しいものをリーズナブルな価格で手に入れたり、使わなくなったものでお小遣い稼ぎをしているという方もいるかもしれませんね。

様々なサービスやアプリ等の登場で随分便利に利用できるようになったこうした市場ですが、個人で出品する場合少し面倒になってくるのが商品発送の際の送り状の準備です。

手広く出品しているような人は準備も整っており、送り状もサッと印刷…ということもありえますが、個人でたまに出品する範囲ですと、毎回購入者の住所を手書きで記入して、送料を現金で払って…となかなか小さな手間が重なるものです。

そんな利用者の声に応えるように、日本郵便はフリーマーケットアプリやオークションサイトと連携し、郵便局やLoppiの設置されたローソンにて送り状が簡単に発行できるサービスを開始しました。

安心、安全に品物を届けるというのは物流において非常に大切なポイントですが、中でも個人に関わる情報や機密情報など重要な情報が含まれる書籍やデータを含む電子機器等を輸送するときにはさらに高度なセキュリティサービスが求められますよね。

そういったセキュリティ体制の一環として、日本通運が始めたのが文書の電子化サービスです。

当ブログでも度々話題に上げている「不在時の宅配便受け取り問題」や「宅配便の再配達問題」ですが、プラネットが宅配便に関する意識調査を行い、その中に不在時の宅配便受け取りに関しての質問も組み込まれました。

この調査によると、「不在で荷物を受け取れなかった際の理由を教えてください」という質問に対し、半数以上の５５％に当たる人が「荷物が配達されることを知らなかった」と答えています。確かに、誰かに贈り物を送る場合、サプライズ的な意味や、（贈り物をすると先に伝えることで）相手を恐縮させてしまわぬようにといった配慮から、事前に荷物の到着日時を伝えずに発送することはよくあるのではないでしょうか。

宅急便の再配達問題解決に向け、各社が様々な取り組みやシステム開発を行う一方で、利用者全員がこの問題をしっかりと受け止めているわけではありません。

日本の行き届いたサービスは世界に誇れるもので、宅配便の細やかな配達サービスや利用者の希望に合わせた細かい時間帯設定についてドライバー不足やドライバーの労働環境改善の観点から、「そこまで便利にする必要はない」「そこまで急いで届けてもらう必要はない」と考える人がいる一方で、便利なサービスが日常化していくにつれそのサービスなしでは不便だと感じる人もいるわけですね。

確かに、一度便利さを味わってしまうと、そこから元の状態に戻るのは簡単なことではありません。しかし、再配達問題の状況を改善していくためにも何らかの対策やシステムの向上、取って代わるサービスを開発していかなければなりませんし、利用者側も再配達問題についてもっと認識を広げるなど双方の努力と理解が必要になっていくでしょう。

現在、経済産業省、国土交通省、環境省では「COOL CHOICEできるだけ一回で受け取りませんかキャンペーン〜みんなで宅配便再配達防止に取り組むプロジェクト〜」を行っておりコンビニやはこぽす、郵便局で受け取りをしようというキャンペーンが実施されています。再配達時にこれらのポイントで受け取りをすることで、PontaポイントやWAONポイントといったポイントが利用者に付与されます。

物流の世界でも、大きな活躍を見せ始めているドローン。今まで、配達が困難だった地域に物資を届けたり、注文から配達まで短時間で完了できる素早いサービスに一役買ったり、災害などで通常の配達手段が使えなくなった時や危険な場所にも物資を届けたりなど様々な可能性を秘めています。実用化も始められていますし、実用化に向けた実験も多く行われていますね。

さて、そんな中でもまだまだ課題は残っているわけですが、やはり大きな問題としてあげられるのが安全性です。飛行自体の安定性には優れていても、GPS信号の受診が不安定な場合などに正確な飛行ができない、予期せぬ障害物があった場合に自動で回避することが難しいと言った理由から、墜落の危険性を無視することはできません。今はまだしっかりと目視確認を行う中での手動の操縦を必要とする場面があったわけです。

そういった予期せぬ事態にもドローン自身が対処できる力をつけるため、日々様々な研究が行われているわけですが、その中で、リコー、ブルーイノベーション、東京大学の三者がGPSが不安定になった状態でも自動で安定飛行を保ち、障害物も自動で回避できるドローンのシステムを開発しました。

日に日に便利になっていく宅配便のシステム。荷物を送る方にとっても、受け取る方にとっても便利なサービスがどんどん増えていますよね。

そんな取り組みの一つとして、宅配ボックスがあげられます。デイタイムに忙しく働く人にとって、平日日中に届けられる荷物を受け取るのはほぼ不可能ですし、残業が続くような激務の人にとってはいくら細かく再配達の時間帯が分けられていても、その時間外にしか帰宅できないようなケースも少なくありません。

今年の冬は、暖かな空気の流入によって雪が少なく、年明けの時点では雪不足によってオープンを延期していたスキー場もあったほどです。

しかし一方では2月に入ってから冬型の気圧配置が強くなり、近畿北部から山陰にかけて記録的な大雪になりましたね。鳥取県では３３年ぶりに９０センチを超える積雪が観測されたそうです。

冬だから雪が降るのは当たりまえ。自然のことだから予測が難しいのも年によって違うのも仕方がない。と言ってしまえばそれまでなのですが、雪による交通機関の運行に支障が出ることはもちろん、それにともなって物流にも大きな影響が出ます。

損保ジャパンが昨年1月にリリースしたカーナビ付きドライバー向けアプリ「ポータブル　スマイリングロード」。ルート検索だけでなくガソリン価格や駐車場の空き情報までもリアルタイムで提供してくれ、損保ジャパン提供だけあって事故の時の便利な連絡機能までついた実用性の高いアプリとして話題になっていました。

そして今年の1月には新たに大型車向けのカーナビ付きアプリ「トラナビスマイル」をリリース。この度、そのトラベルスマイルにナビタイムジャパンが技術協力を開始したと発表しました。